電話やFAXによる発注は今なお健在ですが、インターネットを利用した発注は、今後もますます増加していくことでしょう。
そして、当初は単に発注システムであったものが、現在では、企業における購買業務全体の仕組みとして位置づけられ、企業購買システムとしての様々な機能が求められると同時に、様々な付加価値サービスが提供されてきています。
インターネット購買システムを導入される企業においては、最も自社に適したシステムの導入が求められています。
弊社では、お客様のニーズに最も適したシステムをご提案できることを心掛け、柔軟な対応ができるように考えています。
ここでは、弊社がご提案できるインターネット購買システムをご紹介いたします。
導入のご検討に際して、詳細なご説明にお伺いいたしますので、お問合せフォームにてお問合せください。
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| ASKUL （アスクル） |
アスクル株式会社が提供するアスクルサービスは、代理店制度をとるビジネスモデルで、業種業態を問わず、幅広い層のお客様にご利用いただいています。オフィス用品カタログは年2回、春と秋に発刊され、別冊で病院･診療所･薬局･介護施設向けのメディカル＆ケアカタログも用意されています。ユーザー登録をいただいたお客様は、「アスクル・インターネットショップ」を利用することで、インターネットを利用した購買が可能です。また、お客様の購買額に応じてボリュームディスカウントが受けられ、様々な管理機能が利用可能な、企業向けアスクルサービス、「ソロエルアリーナ」も用意されています。
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| ＠office （アットオフィス） |
コクヨグループのコクヨマーケティング株式会社が提供するインターネット購買システムです。カタログは年1回（12月）発刊されます。 販売店がお客様との直接窓口となり、支払方法、請求方法、ご購入価格など、販売店との打合せによって設定することとなります。 コクヨグループの運営するシステムですので、コクヨ商品の品揃えは充実しており、発注者ニーズと管理者ニーズの両立実現を目指したシステムとなっています。インターネット発注のほか、FAX発注にも対応しています。
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| JOPS.NET （ジョプスネット） |
全国有力販売店の共同出資により立ち上げられた、日本事務用品流通株式会社（JOPS）に加盟する企業によって、共同運営されるシステムです。 販売店が主体となって運営されているシステムですので、従来のお取引条件はそのままに、電話・FAXに換わる、あるいはプラスする発注手段としてご利用いただけます。 画面や操作がシンプルなつくりになっており、商品選択メニューや画面表示については、販売店としての経験とこだわりが込められています。 専用のカタログと、商品が厳選された特選品カタログ『徳太夫』が用意されています。
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| smartoffice （スマートオフィス） |
プラス株式会社ジョインテックスカンパニーが提供するインターネット購買システムです。 カタログは年1回（1月）発刊され、FAX発注にも対応しています。 オフィス用品購買業務を協力にバックアップする機能満載のインターネット発注システムですが、JeSS（ジェス）と呼ばれるオフィス用品の購買コストを無料診断するサービスがsmartofficeの最大の特徴となっています。JeSSは、同じ機能の商品をもっと安くご提供するために、お客様のオフィス用品購買状況をシステム的に診断し、最適な購買提案をすることを可能にしています。
※ JeSS：JOINTEX e-switching Service
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| Biznet （ビズネット） |
プラスグループのビズネット株式会社が提供するインターネット購買システムです。カタログは年1回（12月）発刊され、FAX発注にも対応するほか、Xmail（エックスメール）という、ExcelとE-mailを利用した独自の発注方法も用意しています。販売店がお客様との直接窓口となり、支払方法、請求方法、ご購入価格などを設定することとなります。近年は、お客様の社内物品をお預かりし、ビズネット商品と一緒にお届けするサービス、「ついで便」を展開し、企業の社内間における物流改善を核に、大幅なコスト削減を訴求しています。
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| べんりねっと |
株式会社カウネットが提供するインターネット購買システムです。べんりねっとには、定期的に発刊されるカタログはありません。導入企業が本当に必要とする商品だけを、企業専用の品揃えとして、webカタログが作成されるためです。品揃えに際しては、複数の異なるサプライヤーで構築することも可能です。 販売店がお客様との直接窓口となり、支払方法、請求方法、ご購入価格などを設定することになりますが、システムの構築には、株式会社カウネットが、現状分析から導入までの一貫したコンサルティングを行い、通常3～4ヶ月の準備期間で稼動開始となります。それ故に、企業ニーズにマッチした購買システムの運用が可能となります。
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